2009年 ～2009年から見た世界～

2009年に今後10年、世界はどうなるのかを自分なりに考えてまとめたものを発見した。休暇2日目は、改めて未来を考えることに時間を使うことにする。そう毎日忙しいことを理由にしてなかなか、こういったことを考えないものだ。内容の良し悪し、当たる当たらないはどうでもよいことで、考えること自体が大切なのだ。しかも振り返ると、なぜ自分が描いた未来と現在がズレていったのか面白いことに気づける。

2009年
■世界各国で実施される巨額の景気対策、いつ、そのツケを回収するのかが課題
■景気対策で経済成長軌道に乗った場合、暫くは好景気に浮き足立つ可能性大
■老いゆくアジアの視点を加えて考察する
－少子高齢化対策（福祉、保険の充実）
－人口ボーナスの影響力はどこまで続くか
■インドの経済発展にはまだまだ時間が必要である。
■米国債の残高膨張はすなわち、米ドル安圧力となる。

★米国経済（前半）
■ＢＩＧ３に関連する雇用（300万人）が失われた場合、
失業率を2010年に1.2％ポイント押し上げ、
雇用者報酬は09年で1.6％ポイント、10年にも同0.6％ポイント
押し下げられる可能性がある。
■景気は、住宅市場調整の持続、住宅価格下落による逆資産効果、
ドル高や世界経済の減速を背景とした外需の減少、実体経済悪化
を映じた不安定な金融情勢の持続が要因で停滞。
■コアCPIは実質0%、主な原因は原油価格下落、デフレまで至らず
■大規模な景気対策は、米国債の大量発行を伴い、財政悪化の副作用
をはらんでいる。金融危機に対する昨秋からの政府の本格的支援に
より、米国財政収支は大幅に悪化。09会計年度開始３ヵ月で、
　既に前年度の赤字幅を上回るペース。
■デフレ懸念
■非農業部門雇用者数は08年通年で▲258.9万人と、1945年以降で最悪。
■米国債残高の膨張は、ドル信認の低下をもたらす懸念

★欧州経済（前半）
■デンマーク、スウェーデン（13年）、ポーランド（12年）は金融危機で金融市場が
混乱する事態に直面、金融市場の安定確保を目的にユーロ導入
の意思を表明した
■ユーロ圏・英国ともに09年の実質成長率見通しを大幅に下方修正。
景気は、実体経済の悪化と金融機能不全の悪循環に陥るなか、
雇用情勢の急速な悪化を背景とする個人消費低迷、企業収益や
資金繰り悪化を受けた設備投資の急速な縮小、などから、09年前半
にかけて大幅なマイナス成長が続き、その後も低迷が長引く見通し。
■長期金利上ブレリスク：財政悪化が懸念され、南欧諸国やアイルランド長期金利急上昇
英国・ドイツも同様に上げ。
■英国は、実質金利をゼロ近辺まで引き下げる見通し。追加金融安定化策に盛り込まれた
資産買取り措置のもとで、量的緩和政策へと移行する公算。
■スペインの失業率14%、ドイツ、フランスも上昇傾向

★中国経済（前半）
■4兆元規模の景気対策（1.18兆元：中央、2.82兆元：地方）
－低所得者向け住宅建設…7%
－農村インフラ整備（主に電力）…9%
－インフラ整備（鉄道、空港、高速道路など）…45%
－医療、衛生、教育
－省エネ、環境、ゴミ処理…9%
－産業構造調整（高度化）
－四川大震災復興…25%
－住民収入増加
－法人税制改定
－貸出総量規制撤廃
■09年2月家電普及PJ、一定家電13%補助金制度
■中国の失業率4.0%は農民工（出稼ぎ）を含んでいないので雇用を読む点に注意
■中国自動車産業前年同月比15％生産台数減68万台
■自動車産業振興策は、排気量1,600CC以下の小型車に係る車両購入税の軽減
（1/20～12/31）など6項目
■鉄鋼産業振興策は、企業再編の奨励など5項目が主な措置。技術革新への財政支援措置含む
■中国政府系ファンドの海外進出支援による対外直接投資の増加に注視
■中国による7分野14項目に及ぶ香港支援策は、深セン市在住の非戸籍者（出稼ぎ労働者など）
による香港旅行の解禁や香港とマカオ、広東省珠海を結ぶ橋の早期敷設、
中国に進出した香港系企業の経営難緩和に寄与する措置などが盛り込まれている。
■不動産市場活性化策の推進、1月1日から1年間の暫定措置として、2年以上保有した
個人向け住宅を譲渡した際の取引税を免除する等の施策を打ち出す（従来は5年以上）。
不動産市場の活性化を通じて、関連投資を喚起させる狙い。

★台湾経済
■雇用問題が急務、「愛台十二建設」の下で計画されているプロジェクトには、
台湾全島における交通ならびに情報ネットワーク化、高雄国際空港を含む空港、港湾の物流機能強化、
既存のサイエンスパークの連携や新たな工業団地の建設などがある

★ロシア経済
■08年8月8日のグルジア侵攻を受け、海外投資家が逃避、株価75%下落
原油価格下落を受けて急速に経済が減速基調、エネルギー輸出60%という
ウエイトを占めるロシアにとって、原油価格はロシア経済を大きく左右する。
１バレル95ドルなら国家予算通りの運営可能、50ドルだと危険水準。
ロシア経済は95$が境界線。09年GDP2.0％見通し（ここ数年平均6～7％）

★インド経済
■インフラ整備や住宅建設支援など40億ドル相当の公共支出を柱とする景気対策を発表した。
しかし、州財政や予算外支出を含めると財政赤字はGDPの10％近くに達するとみられ、
公共支出の拡大は非常に困難である。

★タイ経済
■タイは輸出がGDPの6割を超えるため、米国経済の不振を中国を通して直撃してしまう。

★韓国経済
■「緑のニューディール事業」（総額50兆ウォンには、4大河川周辺を整備する土木工事、
LEDの活用、エコカーの普及、太陽熱などの再生エネルギーの開発推進などが含まれている。
環境関連ビジネスを拡大させることにより、4年間で96万人の雇用創出が見込まれている

★日本経済
■潜在成長率を大幅に下回るペースでの成長が持続する見通し。
年度ベースでも、2008年度、2009年度ともに▲２％を超すマイナス成長。
■対ドルでは緩やかな円高ドル安傾向が続く見通
■長期金利は、景気後退の深刻化や主要国の大型金融緩和、世界的な
デフレ懸念などが、金利下押し圧力として作用する。
■株式保有残高の多い高所得者の消費動向に注視、株価低迷は
逆資産効果をもたらし、消費マインドに影響
■個人消費は所得減をデフレ影響による物価下落がカバーして購買を牽引している

★電気自動車産業
■一番のネックは走行距離であり、化石燃料ほどの走行距離を出せない
当面は軽自動車のような小型自動車のニーズにあった短距離での
普及をメインにインフラの整備を進めるのが賢明。
■但し香港など、100KM圏内での利用がほとんどの国や地域などは、
戦略的に普及が可能、環境保護、二酸化炭素排出権などを切り札に
政策と連動したビジネス展開は商機ありと判断。

考えた切り口は、世界経済、各国経済、日本経済、ライフスタイル、アパレル産業はどうなってゆくのかということで、2010年～2020年までキーワードを軸に予測している。わりと面白い。