経済ニュースや経済を語る記事はどうしていつも、わかりにくいのだろうか。
ニューヨーク大学のルービニ教授は、湾岸諸国、ロシア、インド、中国、アルゼンチンなど多くの国が、自国通貨をドルにペッグするかあるいはそれに準ずる厳格な為替レート管理を行っている現状を「第2ブレトンウッズ体制」と呼んでいる。
もともとのブレトンウッズ体制とは、1945年に連合国が固定外為相場制として作ったものであり、1971年まで継続された。同体制の終盤、米国は双子の赤字であり、金融政策は緩和的だった。それが当時のコモディティー価格を高騰させ、ドルに自国通貨をペッグさせていた国（日本を含む）でもインフレが生じた。
ルービニ教授は「第2ブレトンウッズ参加国」も似た状況にあると指摘している。高騰したインフレの弊害から逃れるために、固定的な為替レートをやめて、自国通貨切り上げの調整を行う必要が生じてくるという。
（抜粋）
ドルペッグとは、自国の通貨をドルと連動させること、つまりドルが弱くなると自国の通貨も弱くなる（通貨の価値が下がる）お金の価値が下がるとモノの価値が高くなる、つまり物価が上昇する（インフレ）、金利を上げるとお金の価値が高くなるので、モノの価値が低くなるのでインフレ抑制になる。米国が金利を下げると、お金の価値が下がるため、インフレが強まる、この記事はそのことを説明している。ドル離れしたくても急にはできないから、少しずつ離れるしかないというのが現状だ。世界は今モヤモヤで混沌としている
